いざIPOに当選してどのくらい利益がでるか期待をしていたものの…。
上場日にまさかのマイナス。なんてことはIPO投資においてあることです。
ただ8割強の確率で上昇すると言われているIPOにおいてマイナスになってしまうのでとても残念です。
初値が公募価格（購入した金額）から下回ってしまうことを「公募割れ」と呼びます。
公募割れはIPO投資家にとってはとても痛手です。
IPO株の公募割れは全体の2割弱と言われています。IPO投資家にとっては以下に
公募割れしそうな銘柄を選ばないかが、重要でしょう。今回はIPOで公募割れしやすい銘柄
について見ていきます。
IPOで公募割れをする銘柄の特徴
過去IPOで公募割れをしている銘柄の特徴をまとめると、以下のような特徴があります。
公募割れを起こすIPO銘柄には以下の4つの特徴があります。
・東証1部に上場
・発行・売出をする株数が多い
・公開価格が仮条件の上限未満
・仮条件が想定価格に対して弱気に設定
それぞれ見ていきます。
東証1部に上場する銘柄
公募割れする可能性がある特徴として
上場する証券取引市場が「東証1部」の場合です。
全てがそうであるとは限りませんが、比較的多いようです。
東証1部が設定している上場基準が原因で上場時に市場に流通させる株数が多くなって
しまうことも原因のようです。
発行・売出をする株数が多い
東証一部の上場基準に照らし合わせると流通させる株数が多くなります。
その結果発行・売出をする株数が多くなります。
発行・売出をする株数が1,000万株を超えている場合は注意が必要のようです。
IPO当日に大量の売り注文数あり、それを支えられる買い注文数が入りにくいからと言われて
います。
公開価格が仮条件の上限未満
IPOする銘柄の公募価格が仮条件の上限未満である場合は注意が必要です。
だいたい公募価格が仮条件が2,000円（下限）～2,300円（上限）であれば、公募価格が2,300
円（上限）に決まること多いいですが、上限未満の場合は単に人気がないと考えられます。
人気がないということは期待もされていないということでもあるので、公募割れする可能性が
あります。
仮条件が想定価格に対して低めに設定
仮条件が想定価格に対して低めの価格設定されている場合も注意が必要です。
IPO銘柄の需要が芳しくない可能性があります。
さいごに
他にも再上場する案件は公募割れする可能性が高かったりします。
一度上場を取り消されているので、期待値が薄いことが考えれます。
実際にIPO株に投資する際は、上記の点を意識してみてはいかがでしょうか？
せっかく当選してもマイナスでは意味がありません。
公募割れリスクをなるべく回避するようにしましょう。